採用情報

私たちの働き方

勤務時間の例

(正職)介護職 ・・・ 【入所】シフト制(休憩60分)・【通所】8:30~17:30(休憩60分)
(正職)児童発達支援員・保育士 ・・・ 8:30~17:30(休憩60分)
(正職)事務職 ・・・ 8:30~17:30(休憩60分)
(正職)栄養士 ・・・ 9:00~18:00(休憩60分)
*その他職種により勤務形態異なります。詳しくは、下記をご覧ください。
新卒採用情報 中途採用情報

休日休暇について

年間休日100日・有給休暇(年10日~)・夏期休暇・冬期休暇・リフレッシュ休暇・育児休暇・
介護休暇等
*勤務時間、休暇等 当法人就業規則に準ずる

給与について

雇用形態により給与制度が整備されています。多種多様な人材、ライフスタイルに対応し、
より働き易い環境を目指し、整備を行なっております。
社会福祉に勤務する職員の処遇改善(働く環境)が向上するように、取り組みを行っています。

モデル賃金例

余暇クラブ

趣味の合う仲間と楽しむ時間を共有しています。

  • リレーマラソン参加
    リレーマラソン参加
  • ソフトボール大会出場
    ソフトボール大会出場
  • バトミントン
    バトミントン

ライフワークバランス

◎限定正職員への登用(新設) ・契約職員、正職員への登用

ひとり親家庭支援制度<正職・契約社員>

ひとり親で子どもを育てる家庭への支援を行う。
・教育手当制度(中学校卒業迄)
・扶養手当制度(高校生~大学卒業迄)

職員用託児所

当法人職員向けの託児所を開設しており産休明けの職員、就学前のお子様がいる職員が安心して仕事に取り組める環境を整えています。職場に近いため「安心・安全」そして低料金で身近にお子様を預けることができます。

  • 親子遠足(平川動物公園)
    チカ・チコ親子遠足
  • 子育て座談会
    チカ・チコ座談会
  • 子育て中の方でも安心して働けるように…保育士がお預かりします
    日中活動(製作)

託児所に対しよくいただくご質問 Q&A

Q1.誰が利用可能ですか?
A.当法人職員(正職員、契約職員、非常勤職員。全職員)のお子様が利用可能です。

Q2.利用対象年齢は何歳ですか?
A.生後6か月から小学校就学前までのお子様が対象です。

Q3.保育日および時間はいつですか?
A.月曜日~土曜日 8:30~17:00 *土曜日は、勤務形態に対応します。

Q4.保育内容はどのようなものですか?
A.日常的な内容(ごはん、歯みがき、排泄、着替え、検温、視診他)や自由遊び
(散歩、リズム遊び、製作)を行っております。
毎月 : 身体測定・避難訓練・慶会(お誕生日会)
4月、11月 : 親子遠足
6月、2月  :子育て座談会
他に各季節行事(端午の節句、七夕会、クリスマス会など)実施しています。

現在利用の職員の声

昨年の12月から産休・育児休暇を経て復帰致しました。最初は、私自身仕事復帰への不安も強い中、職場に託児所があるということで安心して復帰することができました。最初は泣いていた子供も、今では泣かずに笑顔で通っています。
また、お部屋でも戸外でも伸び伸びと遊ぶことができる環境なので、子供が日々快適に楽しく過ごすことができていると感じています。
このような恵まれた環境の中で親子共々過ごすことができ、感謝しております。

児童支援課勤務  I・M(勤続9年)

職員の声)

「子育て応援企業」登録

・「かごしま子育て応援企業」登録
・子育てサポート事業主
・健康診断(全職員)
・一般健康診断 腰椎検査(直接処遇職員)年2回
・インフルエンザ予防接種の助成金制度(全職員)

定年制度

定年制60歳(但し、再雇用制度有り 65歳まで)

退職金制度

当法人は社会福祉事業を担う『福祉施設』ですが・・・福祉施設の経営母体は(社会福祉法人・医療法人・株式会社・有限会社・NPO)の5分化に仕分けされており、当法人は『社会福祉法人』です。
この『社会福祉法人』は国と県から退職共済等両加入優遇措置をうけています。

国・・・社会福祉施設職員等退職手当共済制度
県・・・鹿児島県民間社会福祉施設職員退職共済事業

将来を見据えた生涯設計を組み立ててみると…

法人理念の図

※基本報酬には、基本給、住居手当、扶養手当、送迎手当、変則勤務手当、役職手当、夜勤手当、宿直手当等を含んでいます。

貯蓄

確定拠出年金

■将来の退職金が、安全に保全されております。
■税法上の優遇措置があります。
 *掛け金や移換金が非課税であること
 *運用益が実質非課税であること
 *受取り時にも優遇措置があること
   一時金受取り: 退職所得控除
   年金受取り : 公的年金控除
   障害給付金 : 非課税
   死亡一時金 : 500万円 × 法定相続人まで非課税
■確実60歳以降の資金を準備することができます。
■運用コストが個人で行う資産運用に比較しやすい。
(参照:みずほ信託銀行)

応募に関するお問い合わせ

お電話でのお問い合わせはこちら 担当:前田

099-210-1856

ホームページからのお問い合わせはこちら

お問い合わせ

PASO